冷凍倉庫の冷凍機とは、冷媒と呼ばれる物質を機械の中で循環させ、庫内の熱を外へ運び出して温度を下げる設備です。冷媒にはアンモニアや二酸化炭素などの自然冷媒と、フロン類があります。
日本冷蔵倉庫協会は「2023年時点では、まだ半分近くの冷蔵倉庫で特定フロンのHCFCが使用されて」いると説明しています。預け先によって、冷凍機の世代はまだ揃っていません。この記事では、冷凍機の仕組みと冷媒の種類、倉庫側に課される法令、省エネの考え方、止まったときの約款の扱いまでを、荷主の立場で整理します。
目次
冷凍倉庫の冷凍機は熱を運ぶ設備
冷凍機は冷気を作る機械ではなく、庫内の熱を冷媒に吸わせて屋外へ捨てる機械です。環境省は冷凍冷蔵の原理を、水が蒸発するときに周りから熱を奪う「気化熱」の応用と説明しています。
冷凍倉庫の冷凍機は、24時間365日動き続けることが前提です。庫内の温度を保つだけでなく、扉の開閉や入庫した貨物が持ち込む熱も取り除きます。冷凍機の能力と台数の余裕が、そのまま入出庫の多い時期の温度の安定につながります。扉を開けている時間が長いほど、冷凍機が運び出す熱は増えます。入出庫の段取りは冷凍倉庫の入出庫の記事で扱っています。
荷主にとって冷凍機は、倉庫の外観からは見えない設備です。それでも冷媒の種類や止まったときの備えは、保管品の品質と保管料の両方に関わります。冷凍倉庫の温度の記事で扱った温度の級は、この冷凍機の能力で守られています。
冷凍倉庫の冷凍機が冷やす仕組み
冷凍倉庫で広く使われる蒸気圧縮式の冷凍機は、圧縮・凝縮・膨張・蒸発の4つの工程を繰り返して熱を運びます。この一巡を冷凍サイクルと呼びます。
| 工程 | 主な機器 | 冷媒の状態と役割 |
|---|---|---|
| 圧縮 | 圧縮機（コンプレッサー） | 蒸発した冷媒ガスを圧縮し、高温・高圧にする |
| 凝縮 | 凝縮器（コンデンサー） | 屋外側で熱を放出し、冷媒が液体に戻る |
| 膨張 | 膨張弁 | 圧力を下げ、蒸発しやすい低温の状態にする |
| 蒸発 | 蒸発器（庫内のクーラー） | 庫内の空気から熱を奪って蒸発し、庫内を冷やす |
冷凍機で電気を使う中心は、圧縮機を回すモーターです。J-Net21は、冷凍冷蔵設備は冷やす温度が低いため成績係数（COP）が下がり、エアコン以上にエネルギーを消費すると説明しています。低い温度帯の室ほど、同じ熱を運ぶのに多くの電気が要るということです。電力と保管料の関係は冷凍倉庫の電気代の記事で詳しく扱っています。
冷媒を庫内に直接送るか、別の液体を介するか
冷凍機には、冷媒を庫内のクーラーまで直接送る方式と、機械室で冷やした別の液体（二次冷媒）を庫内に送る方式があります。環境省は、アンモニアの安全対策として「CO2との二次冷媒システム」が採用されていると紹介しています。CO2について、環境省は不燃・無毒の冷媒と説明しています。
冷凍倉庫の冷凍機に使う冷媒の種類
冷凍倉庫の冷媒は、アンモニア・CO2・空気などの自然冷媒と、HCFCやHFCなどのフロン類に分かれます。自然冷媒は温暖化への影響が小さく、フロン類は漏れると温暖化への影響が大きいという違いがあります。
| 冷媒 | 冷凍倉庫での使われ方 | 特徴（一次資料の説明） |
|---|---|---|
| アンモニア | 大規模冷凍冷蔵倉庫、食品加工の冷却 | エネルギー効率が非常に高い。毒性と可燃性があり、CO2との二次冷媒システムなどで安全性を高めている |
| 二酸化炭素（CO2） | 冷凍冷蔵倉庫、食品小売のショーケース | 不燃・無毒。近年は冷凍領域でもフルオロカーボン系冷媒と同等の省エネ性能 |
| 空気 | マグロ保管などの超低温冷凍庫 | −50℃〜−100℃クラスの超低温域に適する。毒性・可燃性がない |
| HCFC-22（R22） | 既設の冷蔵倉庫（協会は2023年時点で半分近くがHCFCと説明） | オゾン層を破壊する特定フロン。地球温暖化係数1,810（IPCC第4次報告） |
| HFC（R134aなど） | 業務用冷凍庫などの代替フロン | オゾン層は壊さないが温暖化への影響が大きい。HFC-134aの地球温暖化係数は1,430 |
超低温の空気冷媒は、水産物のSF級保管と結びつきます。SF級の倉庫を探す場合は超低温の冷凍倉庫のページで拠点を比べられます。
冷凍倉庫の冷凍機に残るフロン
日本冷蔵倉庫協会は、2023年時点で半分近くの冷蔵倉庫がHCFCを使っていると説明しています。協会のページは「順次自然冷媒（アンモニア、CO2等）への置換を進めています」と続けています。ただし集計の根拠や母数は示されていません。
環境省によると、日本ではCFCが2005年まで、HCFCが2020年までに生産・消費とも全廃されました。温暖化への影響が大きいHFCも、日本を含む先進国で2036年までに85％削減（基準は2011〜2013年の平均）することとされています。生産が止まっても既存の冷凍機を使い続けることは禁じられていませんが、補充用の冷媒は手に入りにくくなります。
フロン排出抑制法の管理者は冷凍機の所有者
フロン類を使う業務用の冷凍冷蔵機器には、管理者による点検と記録の義務があります。環境省・経済産業省の資料は「原則として、当該製品の所有者が管理者となる」としています。保守点検をメンテナンス業者に委託していても、管理者は委託元の所有者です。冷凍品を預けているだけの荷主が、倉庫の冷凍機の管理者になることはありません。
例外は、保守・修繕の責務を所有者以外が負うと書面で定めたリース契約などです。この場合は、その責務を負う者が管理者になります。冷凍設備つきの区画を借りる形では、契約書で保守・修繕の責務がどちらにあるかを確かめてください。区画を借りる選択肢は冷凍倉庫の賃貸のページで比べられます。
点検の頻度や、「2030年に全廃」という説明の誤りは冷凍倉庫の2030年問題の記事で原文をもとに整理しています。荷主の側では、預け先の冷媒が自然冷媒かフロン類かを聞いておくと、更新工事の予定を尋ねるきっかけになります。
冷凍倉庫の冷凍機と高圧ガス保安法
冷凍倉庫の冷凍機は、1日の冷凍能力と冷媒の種類に応じて、高圧ガス保安法の許可か届出の対象になります。冷媒を圧縮・液化することが「高圧ガスの製造」にあたるためです。
| 冷媒の区分 | 都道府県知事の許可 | 都道府県知事への届出 |
|---|---|---|
| 第一種ガス（CO2・難燃性のフルオロカーボン・空気など） | 1日の冷凍能力50トン以上 | 20トン以上 |
| 難燃性でないフルオロカーボン、アンモニア | 50トン以上 | 5トン以上 |
| 上記以外のガス | 20トン以上 | 3トン以上 |
届出は、事業所ごとに製造開始の日の20日前までに行います。冷凍能力が3トン未満の冷凍設備内の高圧ガスは、同法の適用から除かれています。許可を受けた第一種製造者は、経済産業省令で定める特定施設について、定期に都道府県知事などの保安検査を受けます（同法第35条）。一定規模以上の製造者には、定期自主検査と記録の保存も義務づけられています（第35条の2）。大規模なアンモニア冷凍機を持つ倉庫ほど、法令にもとづく保安の体制が求められるということです。
荷主が許可や届出の書類を確認する場面はほとんどありません。ただ、倉庫業の登録と並んで、冷凍機も別の法令で管理されていることは知っておくと、設備の説明を聞くときに役立ちます。庫内で働く人にかかわる残業の上限や健康診断の決まりは、冷凍倉庫の作業に関わる法律の記事で扱っています。
冷凍倉庫の省エネは温度設定から
冷凍倉庫の省エネでまず効くのは、保管温度を必要以上に下げないことです。中小企業基盤整備機構のJ-Net21は、冷凍冷蔵倉庫では1℃の温度設定の緩和で「4％程度の省エネ効果が見込めます」と説明しています。
同じ解説は、冷凍・冷蔵の負荷を「倉庫の総熱損失係数×（外気温度−庫内温度）」で表しています。外との温度差が大きいほど、冷凍機が運び出す熱は増えます。同じ解説の試算では、庫内温度を−26℃から−25℃に上げた場合の省エネ効果が3.6％です。空調では1℃の緩和で10〜15％程度とされるのに比べると割合は小さく見えます。ただし食料品製造業では、冷凍・冷蔵設備が総エネルギー量の80％近くを占めることもあると書かれています。割合は小さくても、電力量としては大きな削減になります。
国の制度も同じ方向を向いています。国土交通省は2024年4月に冷蔵倉庫の温度区分を細分化した理由として、「過冷凍による保管品の品質の劣化を防止し、保管料の高騰を抑制する」ことを挙げました。荷主が品目に必要な温度帯を正しく指定することが、倉庫の省エネと保管料の抑制につながります。
倉庫会社の側では、自然冷媒の高効率機への更新も省エネの手段です。冷凍機の更新は大きな設備投資になるため、預け先の更新計画を知っておくと、中長期の保管料の見通しを立てやすくなります。
参照：J-Net21「冷凍庫と冷蔵（倉）庫の設定温度の緩和はどの程度有効？」（2026年9月14日確認）
冷凍倉庫の冷凍機が止まったとき
標準冷蔵倉庫寄託約款では、停電などで装置の機能に支障があるとき、倉庫は出庫を一時拒絶できると定めています。非発券倉庫業者向けの約款（乙）では第26条、発券倉庫業者向けの約款（甲）では第30条です。
損害の賠償についても、約款の定めを知っておく必要があります。約款（乙）第40条は、倉庫会社が賠償の責任を負う損害を「故意又は重大な過失によって生じた場合に限る」とし、その証明を請求する側に求めています。契約の全体像は倉庫の寄託契約の記事で扱っています。
約款（乙）第42条は、地震・津波・高潮などに加え、「抗拒又は回避することのできない災厄、事故」によって生じた損害を倉庫の免責事項に挙げています。停電について、約款は第26条の出庫の一時拒絶のほかに個別の定めを置いていません。
火災保険では冷凍装置の破壊変調による損害が外れる
約款（乙）第33条第2項は、倉庫が付ける火災保険でてん補する損害を、反対の意思がない限り「火災による冷凍若しくは冷蔵装置又は設備の破壊変調のために生じた損害以外の火災による損害」としています。火災で冷凍機が壊れ、温度が上がって傷んだ分は、そのままでは補償の範囲に入りません。
停電や故障に備える設備（非常用発電機、冷凍機の予備機、温度の常時監視）は、倉庫ごとに違います。約款は標準の形で、各社が独自の約款を届け出ている場合もあります。高価な品目や長期の保管を任せる場合は、設備と約款の両方を契約前に確認してください。
預け先の冷凍倉庫で確認すること
冷凍機について、契約前に倉庫会社へ聞いておきたい項目をまとめます。公式サイトに載っていない項目もあるため、見積もりの段階で質問として投げるのが現実的です。
- 冷媒の種類——アンモニア・CO2などの自然冷媒か、HCFC・HFCか。
- 冷凍機の更新予定——工事の時期と、その間の受け入れ制限の有無。
- 停電・故障への備え——非常用電源、予備機、温度の常時監視と警報の体制。
- フロン機器の点検記録——フロン類の冷凍機なら、簡易点検と定期点検を記録しているか。
- 温度記録の提供——保管室の温度の記録を荷主に出してもらえるか。
- 適用する約款——標準約款か独自約款か。損害賠償と保険の扱い。
- 指定する温度帯——品目に対して低すぎる級を指定していないか。
比べる相手がいなければ、回答の良し悪しは判断できません。複数社の条件は掲載10社の比較表で並べられます。保管料の水準は保管料の相場の記事、必要な分だけ預けるなら冷凍倉庫のレンタルのページが参考になります。
この記事を書いた人
執筆・編集：冷凍倉庫ナビ 編集部
冷凍・冷蔵品を外部の倉庫に預けたい企業のために、全国と都道府県別に、冷凍冷蔵倉庫の事業者の温度帯・拠点・対応品目・利用条件を公式情報にもとづいてまとめています。
参照した情報：環境省「自然冷媒普及促進サイト 自然冷媒について」／一般社団法人 日本冷蔵倉庫協会「フロン回収破壊法」／日本フルオロカーボン協会「特定フロン（CFC/HCFC）およびフルオロカーボン類の環境・安全データ一覧表」（JRECO公募資料に抜粋掲載）／環境省・経済産業省「フロン排出抑制法の概要【機器ユーザー編】」／e-Gov法令検索「高圧ガス保安法」第5条・第35条・第35条の2／e-Gov法令検索「高圧ガス保安法施行令」第2条・第4条／独立行政法人 中小企業基盤整備機構 J-Net21「冷凍庫と冷蔵（倉）庫の設定温度の緩和はどの程度有効？」／国土交通省 報道発表「『倉庫業法第三条の登録の基準等に関する告示』の改正について」（令和6年1月31日）／国土交通省「標準冷蔵倉庫寄託約款（乙）」（令和8年国土交通省告示第352号）／国土交通省「標準冷蔵倉庫寄託約款（甲）」（2026年9月12日確認）
最終更新：2026年9月12日
冷凍倉庫の冷凍機に関するよくある質問
冷凍倉庫の冷凍機とは何ですか？
冷媒と呼ばれる物質を機械の中で循環させ、庫内の熱を外へ運び出して温度を下げる設備です。蒸気圧縮式では、圧縮機・凝縮器・膨張弁・蒸発器を冷媒が巡り、蒸発するときに庫内の空気から熱を奪います。環境省はこの原理を、水が蒸発するときに周りの熱を奪う気化熱の応用と説明しています。
冷凍倉庫の冷凍機にはどんな冷媒が使われていますか？
アンモニア、二酸化炭素（CO2）、空気などの自然冷媒と、HCFCやHFCなどのフロン類です。環境省はアンモニアを大規模冷凍冷蔵倉庫、CO2を冷凍冷蔵倉庫やショーケース、空気をマグロ保管などの超低温冷凍庫の用途として紹介しています。日本冷蔵倉庫協会は、2023年時点で半分近くの冷蔵倉庫がHCFCを使っていると説明しています。
冷凍倉庫の省エネにはどんな方法がありますか？
保管温度を必要以上に下げないことが基本です。J-Net21は、冷凍冷蔵倉庫では1℃の温度設定の緩和で4％程度の省エネ効果が見込めると説明しています。荷主の側では品目に合った温度帯を指定することが省エネにつながり、倉庫の側では高効率な自然冷媒機への更新が手段になります。
冷凍機が止まって商品が傷んだら補償されますか？
標準冷蔵倉庫寄託約款（乙）第40条では、倉庫会社が賠償の責任を負うのは故意または重大な過失による損害に限られ、その証明は請求する側に求められます。また第33条第2項では、倉庫が付ける火災保険でも、火災による冷凍装置の破壊変調で生じた損害は反対の意思がない限りてん補の対象外です。契約前に約款と保険の扱いを確認してください。
冷凍倉庫の冷凍機に法律の規制はありますか？
あります。冷媒を圧縮・液化することが高圧ガスの製造にあたるため、1日の冷凍能力と冷媒の種類に応じて高圧ガス保安法の許可か届出が必要です。たとえばアンモニアは50トン以上で許可、5トン以上で届出です。フロン類を使う機器は、フロン排出抑制法による点検と記録の義務もあります。
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執筆・編集：冷凍倉庫ナビ 編集部
冷凍・冷蔵品を外部の倉庫に預けたい企業のために、全国と都道府県別に、冷凍冷蔵倉庫の事業者の温度帯・拠点・対応品目・利用条件を公式情報にもとづいてまとめています。
最終更新：2026年9月12日